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  • HRレポート
  • 2021.09.19

成長企業が異業種交流研修を取り入れる理由とは?導入のメリット解説

近年、IoT(Internet of Things、モノのインターネット)やAI(人工知能)といった新しいテクノロジーが次々に登場・発展してきました。
ビジネスを取り巻く環境は目まぐるしく変化しているなか、ドイツでは「Industrie 4.0」、中国では「中国制造2025」という施策を打ち出し、第四次産業革命に対応したビジネスを国ぐるみで推進しています。
このような状況のもと、日本企業も、激しく変化するビジネス環境に対応できる社内文化・方法論・価値観を構築・醸成しなければ、成長し続けることが不可能になっているといえるでしょう。しかし、「具体的にどうすれば良いのかわからない」とお困りの経営者もいらっしゃるかもしれません。

これからも企業が成長を続けていくためには、「異業種交流研修」の実施をおすすめします。他社や異業種との交流を通じて社内に存在しないアイデア・価値観・文化と接触すれば、新しいテクノロジーを利用し、多様化するニーズに対応した製品・サービスを創り出すことが可能になります。
本記事では、企業の経営者や社員の教育・研修を担当している方に向けて、成長企業が異業種交流研修を取り入れるケースが増えている理由や、導入のメリットについて徹底解説します。

【目次】

異業種交流研修とは?

異業種交流研修とは、異業種の会社の従業員が集まって、互いに交流しながら行う研修のことです。なお、個人的に異業種間交流を目的とするパーティーなどに参加し、名刺を交換して人脈を広げる方がいらっしゃるかもしれませんが、異業種交流研修はあくまでも「会社の研修」として社員の能力向上のために実施されることにご留意ください。

異業種交流研修は、参加者各自が自社の情報を共有し、意見を交わすワークショップ形式が多いことが特徴です。具体的な研修内容としては、「若手同士でグループを組んで、ビジネスプランを作って発表する」「女性活躍推進のために各社が講じている施策を共有する」などが挙げられます。

 

なお、異業種交流研修には、不特定多数の企業から1名単位で参加できる「オープンセミナー型」や、特定の3~5社から各社3~8名程度が参加し、数ヵ月間のプログラムを通じて1つのテーマについて学習・議論していく「マッチング型」があります。

さらに、マッチング型の異業種交流研修は、同じ職種の方が集まる「職種限定型」や、あらゆる職種の方が参加する「部門横断型」などに分かれています。部門横断型の研修では、同じ職種のノウハウの交換にとどまらず、さまざまな人を束ねるリーダーに必要とされる能力を育成できます。

異業種交流研修は、リアルで相対する形もありますが、コロナ禍となりオンライン上で交流をする形式も主流となってきました。オンラインであれば、地方都市や遠隔地であるというハンデを無くし、こればで交流の機会が少なかった方々も優秀な人材と交流できる機会を設けることができるでしょう。

 

異業種交流研修を取り入れる目的は?

成長企業が異業種交流研修を取り入れる目的は、変化の激しい時代に対応する力を養うためです。

ところで、昨今の時代を表すキーワードとして、「VUCA(ブーカ)」というものがあります。VUCAとは、Volatility(変動性)、Uncertainty(不確実性)、Complexity(複雑性)、Ambiguity(曖昧性)の頭文字から構成されている造語であり、現在の世の中を上手く表現しています。

VUCAというキーワードに見られるような「変化が激しく、不確実性が高く、複雑で、曖昧な時勢」の中では、会社の外で起こっている動きに意識を向けない企業は利益を出せなくなり、やがて淘汰されてしまうかもしれません。

また、「オープンイノベーション」が、近年の経営テーマとして浮上しています。自社だけのリソースでは、ニーズの多様性や変化のスピードに追いつくことが困難な時代になっているため、従業員を「外向き思考」にし、社外で起こっている情報をキャッチする姿勢・態度を育てなければなりません。

同時に、短いスパンでビジネスの流行り廃りが繰り返されるため、自社の強みをしっかりと把握し、「確固たる軸」を持つように促す必要もあります。

 

企業が、これらの課題に対応し、成長を続けていくためには、異業種交流研修の実施が不可欠です。異業種交流研修では初めて顔を合わせる人材と未知のテーマについて議論・演習を実施し、互いにフィードバックを行うため、社内研修では得られない刺激を受けることになるでしょう。

 

異業種交流研修によって得られるメリット

異業種交流研修の実施には、「他社・他業界の知識が得られる」「新しいアイデアが生まれるきっかけになる」「自社の特徴・強みが見つかる」という3つのメリットがあります。以下、各メリットについて詳しく説明していきます。

 

他社・他業界の知識が得られる

社会のIT化やグローバル化が進んだことにより、多様な人材や働き方が必要になりました。現在は、自社の文化・慣習・方法論に固執していては事業を拡大していくことが困難な時代といえます。

他社・他業界のメンバーと一緒に研修を行い、互いに交流すれば、自社の中で意見のやり取りをするだけでは得られない刺激や、知識を得ることが可能です。異業種交流研修によって新しい視点を取り入れて、変化の激しいビジネス環境に対応する力を育成しましょう。

 

新しいアイデアが生まれるきっかけになる

異業種交流研修では、異なる価値観がぶつかり合います。あくまで例えですが、自社の中では「自動車はガソリンエンジンのもので充分」という意見しか出てこない場合でも、他社・異業種のメンバーからは「これからは電気自動車にすべき」という意見が出てくることもあるでしょう。

変化が激しい時代になり、旧来の思考方法のままでは競争力を失うことになりかねません。固定観念にとらわれず、柔軟に思考することが厳しい競争を勝ち抜く秘訣です。異業種交流研修は、新しいアイデアを生み出すのに役立ちます。また、研修を通じて他社・異業種との人脈ができることで、新たなビジネスチャンスが生まれるかもしれません。

 

自社の特徴・強みが見つかる

社内のメンバー同士で議論をしていても、自社の「良いところ」を把握できないケースがあります。外部から指摘を受けて、初めて「自社の強みは、ここの部分だったのか」「ここを活かしていけば、会社の成長に繋がる」と気が付くことがあるものです。

他社・他業界のメンバーと意見を交わしたりフィードバックを貰ったりすることで、社内研修では気が付かなかった「自社の特徴・強み」を発見できることも、異業種交流研修のメリットといえるでしょう。

 

なぜ成長する会社が他社と交流できる研修を取り入れるのか?

近年、成長している会社が「他社と交流できる研修」を取り入れる傾向が見受けられます。その理由としては、「破壊的イノベーションのきっかけにする」および「これからの時代のリーダーを育成する」という2つの理由が挙げられます。以下、それぞれについて詳しく説明していきます。

 

破壊的イノベーションのきっかけに

破壊的イノベーション(disruptive innovation)とは、1997年にアメリカの経営学者クレイトン・クリステンセンが著書“The Innovator’s Dilemma”(邦題:『イノベーションのジレンマ』)の中で提唱した概念であり、「既存の製品・サービスの価値や優位性を破壊し、業界構造を根本的に変えるようなイノベーション」を指します。

それに対し、「既存の製品・サービスを改良することによって顧客の満足度を向上させるイノベーション」は、持続的イノベーション(sustaining innovation)と呼ばれます。

例えば、「フィーチャーフォン(従来型携帯電話)の高機能化・多機能化」は持続的イノベーション、「スマートフォンの登場」は破壊的イノベーションといえるでしょう。日本では高機能なフィーチャーフォンが普及していましたが、スマートフォンの登場によって業界構造が劇的に変化しました。

なお、自動車の「自動運転技術」のように、破壊的イノベーションは「全く異なる業種」から起こる傾向が窺われます。自動運転技術は、自動車を製造している企業から生まれたものではなく、IT企業から生まれた技術です。

 

そのほか、近年は、ビッグデータ分析や機械学習・人工知能、ブロックチェーン技術、AR(Augmented Reality、拡張現実)などが、破壊的イノベーションの候補に挙げられています。他社・異業種との交流があれば、これらのテクノロジーを使ったビジネスを創り出すことが容易になるでしょう。

破壊的イノベーションの実現には、異業種交流研修によって自社の中には存在しない価値観・視点・発想を吸収したり、研修時に獲得した人脈を活用したりすることをおすすめします。

 

これからの時代のリーダー育成に

異業種交流研修は、VUCAがキーワードとなる時代のリーダーの育成に役立ちます。

自社の内部で「前例を打破し、新しい発想を出そう」と意気込んでディスカッションを始めても、いつも似たような結論になってしまうという経験をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか。これは、メンバーの多様性が欠けていることが原因で起こる問題です。異なる会社・業界のメンバーが自由闊達に議論を交わせば、社内の議論では出てこなかったアイデアが生まれてきます。

なお、外部からの指摘を受けて初めてわかる「自社の強みや弱み」は、意外と多く存在するものです。そのため、次世代のリーダーとなるべき人材は、異業種交流研修を通じて、客観的に自社を分析する視点を得るべきです。

 

また、異業種交流研修では、自社の企業文化が通用しない相手とグループを組んで議論を交わし、場をまとめ、ビジネスプラン作成などの課題に取り組むことになります。このような経験が、リーダーに必要な能力の獲得に繋がるのです。

ちなみに、異業種交流研修には、各会社の中で「優秀」とみなされた人材が集まる傾向があります。このような人材がそろっている環境に身を置いて語り合えば、前向きな学習態度が身に付くことでしょう。

そして、本音をぶつけ合い、率直なフィードバックを交わせば、自然と「絆」が生まれ、異業種交流研修が終了した後も連絡を取り合う仲になる傾向が見受けられます。VUCA時代のリーダーにとって、かけがえのない社外人脈が形成されることでしょう。

 

まとめ

近年、IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)、ビッグデータ分析、ブロックチェーン技術、AR(拡張現実)といった新しいテクノロジーが次々に登場・発展し、ビジネスを取り巻く環境が激しく変化する時代になりました。

このような時代において自社の文化・慣習・価値観にとらわれていると、成長し続けることが困難になります。異業種交流研修を実施し、社員に対して、自社に存在しないアイデアや価値観に触れる経験をさせることが、これからも企業が成長を続けていくためには不可欠です。

 

異業種交流研修には、「他社・他業界の知識が得られる」「新しいアイデアが生まれるきっかけになる」「自社の特徴・強みが見つかる」という3つのメリットがあります。社内のディスカッションでは得られない知識を吸収し、新しいアイデアを生み出すきっかけにしてください。また、自社の「悪い部分」は改善し、「良い部分・強み」に気が付いたら、それを伸ばしていきましょう。

 

なお、成長する企業が異業種交流研修を取り入れているのは、「破壊的イノベーションのきっかけにする」および「これからの時代のリーダーを育成する」という2つの理由からです。

日本ではフィーチャーフォンの高機能化が続いていた時代に「スマートフォン」が登場し、ビジネスの構造が根本から変わりました。このような破壊的イノベーションを可能にするためには、他社・異業種との交流を実施し、自社に存在しないアイデア・価値観を積極的に取り入れる必要があります。

そして、VUCAというキーワードに見られるような「変化が激しく、不確実性が高く、複雑で、曖昧な時勢」においては、社内研修のみによって純粋培養された人材ではリーダーとして不適格です。次世代のリーダーに相応しい人材を育成するためには、異業種交流研修を実施しなければなりません。

 

本記事の内容が、異業種交流研修について知りたい経営者や社内教育・研修を担当している方のお役に立つことができれば幸いです。

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