Big Issue

教える場所は、全国に散らばっていた。
教える基準は、バラバラのままだった。

約600人を一か所に集めることが難しかった会社が選んだのは、「同じものを、そのまま届ける」ことだった

株式会社シーアールイー

株式会社シーアールイー

エンジニア育成センター 田中様、管様

  • 育てたくても、全国にいる約600人を集められない

    自社事務所で勤務する社員のほか、派遣や構内請負などで取引先の事業所に勤務する社員も多く、約600名の社員が各地に分散しているため、一堂に会して研修を実施することが難しい状況だった。技術領域の研修は社内講師で回せても、ビジネススキルや社会人基礎力といった一般教育は仕組み化できていない。教育レベルは、個人や部署ごとにバラついていた。
  • どこにいても、同じ基準で学べる土台ができた

    年次教育や、全社研修を共通の学習基盤に集約。統一した教育が可能に。
    管理職のマネジメントにも共通の型が根づいてきた。対面の講師派遣型研修と、オンラインの学習環境を組み合わせることで、「自ら学ぶ社員」が社内で見えるようになった。今では、場所に関わらず全社員が“同じ基準の教育”を受けられている。

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人財育成プラットフォーム Smart Boarding

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講師派遣型研修(インハウス研修)

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企業プロフィール

会社名
株式会社シーアールイー
事業内容
国内の大手重工メーカーの航空機・宇宙機器の設計・開発を支援。設計の他、システム開発、生産技術、品質保証、プロジェクト管理まで幅広く担う
従業員数
300〜999名

現場の現状

  • 約600名が全国に勤務
    育てたくても、集められない。
  • 技術は職場で教えられても、社会人
    基礎の教育は仕組みができていない。
  • マネジメントのスタイルが、
    上司ごとにバラバラ。

課題解決へのアプローチ

600人を、一か所に集められない

高度な技術を持つ、エンジニアリング企業がある。
航空機やロケットの設計に携わる、専門性の高い技術者たち。その育成に、この会社は決して手を抜いていなかった。技術研修は、社内の講師がしっかりと担っていた。
それなのに――エンジニア育成センターには、ずっと消えない違和感があった。
「育てたいのに、集められない」。
約600名の社員が、それぞれの取引先で就業している。同じ研修を全員に届けようとするたび、日程も、場所も、合わなかった。
この状況を、限られた育成チームだけで、どう打破するか。 それが、すべての出発点だった。

届いていなかったのは、技術ではなかった

研修を増やすべきなのか。講師をそろえるべきなのか。拠点ごとに担当を置くべきなのか――。
しかし、社員が「どこにいるか」を確認すると、違う景色が見えてきた。約600名が、全国の取引先に散らばっている。一か所に集められる人数は、ごくわずかだった。でも、教育に力を入れていなかったわけではなかった。 技術研修は、きちんとできていた。
届いていなかったのは、社会人としての「土台」のほうだった。ビジネススキルも、社会人基礎力も、内容も方法も整備されないまま、誰がどこで学ぶかによって、教育レベルが変わってしまっていた。
技術領域は社内講師が教える → 現場の取引先に配属される → それぞれの場所で働く → しかし、ビジネスパーソンとしての基礎を学ぶ機会は、拠点ごとにバラバラだった。その結果、同じ会社の社員でも、どこに配属されたかで、受けられる教育が変わっていた。成長のスピードにも、差が生まれていた。つまり、教育が足りないのではない。同じ教育が、全員には届いていなかったのだ。

同じ教育を、全拠点へ届ける

必要だったのは、たった2つ。
「どこにいても、同じ教育が受けられること」。そして「技術だけでなく、社会人としての土台を整えること」。
はじめは、社会人としての自己啓発ツールとして。各自が興味のあるコンテンツを選んで学べる形から、静かに始まった。意欲の高い社員が、自主的に使い始める。社内アンケートにも使われ、少しずつ、会社の日常に溶け込んでいった。
やがて、活用は一段進む。
2年目・3年目のキャリア形成教育を、岐阜・名古屋・東京・神戸・宇都宮といった全拠点へ、同じコンテンツで配信。バラバラだった年次教育が、初めて全社共通のプログラムになった。
年1回の個人情報保護やハラスメントなどの教育も、動画・資料・テストをセットにしたコースへ。全問正解でなければ合格にならない設計にしたことで、「きちんと学んだか」を、管理職まで含めて確認できるようになった。教える内容を、教えるタイミングごと、仕組みに変えていった。

もう一つのバラつきは、マネジメントだった

土台が整うと、次の課題が輪郭を現した。管理職の「マネジメント」だ。
技術系の会社ゆえに、管理職は、「マネジメント」や「コミュニケーション」、「部下との向き合い方」を体系立てて学ぶ機会がほとんどなかった。マネジメントのスタイルは、上司ごとにバラバラ。「どう向き合えばいいのか」「1on1をどう進めればいいのか、わからない」。そんな声が上がっていた。
社員の多くが取引先に就業しているため、上司と部下がじっくり話せる場そのものが、限られている。
――教育がバラバラだったのと、同じことが、マネジメントでも起きていた。
そこで会社は、外部講師を招いた対面の管理職研修を導入する。まずは課長職を対象に、1on1の「型」を、共通のスキルとして身につけてもらう。対面で土台をつくり、その後はオンラインの仕組みで復習・フォローする。学びが、その場で消えない設計だった。

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外部の言葉だから、素直に届く

田中様は言う。「受講者の発表やディスカッションを見ていて、「課長としての役割や視点」が、以前より明確になってきた」と。社内で伝えるよりも、外部講師の言葉だからこそ、素直に受け取られる部分がある。
管様が印象に残ったのは、研修の進め方だった。発表後に必ず拍手をすること。ワークに丁寧なフィードバックがあること。参加者が自信を持ち、主体的に取り組む姿勢が見えたという。現場は、確かに動き始めていた。
課長(当時)の斉木様 は、「質問がメンバーの思考のスイッチになる」という考え方が、一番心に残ったと話す。これまでは自分が知りたいことを聞く限定質問が多かった。それを掘り下げ質問や拡大質問に変えるだけで、相手の考えが自然と出てくる。表情や姿勢を意識し、Iメッセージで具体的に褒める。メンバーの新しい一面に気づけるようになった。
管理職になって間もない早崎様は、「聞く姿勢」の大切さを学んだことが、一歩踏み出すきっかけになったと語る。表情や姿勢を柔らかくするだけで、相手の反応が変わる。家庭の悩みまで、安心して話してくれるようになった。
そして何より――「学ぶ姿勢」が、目に見えるようになった。 ビジネスマナーや基礎スキルの動画を、自ら視聴する社員が増えていく。「自ら学ぼうとしているメンバー」が、社内で見えるようになった。

土台はできた。それでも、問いは続く

すべてが、解決したわけではない。早崎様には、まだ迷いがある。どこまで踏み込んでアドバイスをしていいのか。相手が不快にならないラインは、どこか。信頼を積み重ねながら、その見極めを続けている最中だ。学ぶ土台はできた。マネジメントの型も、身につき始めた。それでも、人が人と向き合う難しさは、仕組みだけでは埋まらない。
田中様は、こう考えている。技術を磨き、成長し続けるエンジニアリング企業でありたい。教育は、その土台だ。技術を学ぶだけでなく、人とのつながりや働きやすさをつくる手段でもある。
管様は、採用の段階から「技術力よりまず人間力」を大切にしている。仕事の成果は、最終的に“人”がつくるものだから。
社員600人に、同じ教育を届けること。それだけでは終わらない。 その先に、上司も部下も、同じ基準で成長していくこと――その問いに、この会社は今も向き合い続けている。

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解決へのプロセス

変わったのは、誰が教えるかではない。
教えたことが、どこに残るかだった。

配属先で、教育が変わっていた

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技術研修は届いても、社会人としての基礎は仕組み化されていなかった。同じ会社の社員でも、どこに配属されたかで学べる内容が変わり、育つスピードにも差が生まれ、上司のマネジメントスタイルもバラバラのままだった

全国どこでも、同じ基準で学べる

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全拠点が同じ内容を同じ基準で学べるようになり、年次教育も一本にそろった。管理職の1on1にも共通の型が根づき、「自ら学ぶ社員」が見えるようになった。

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